サイクルビジネス 株式会社グローバル
 
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2008年6月号
月刊サイクルビジネス  
上海ショー情報
健康、環境志向を反映しスポーツ系機種増加、1100社出展
 今年のショーには中国を含め、日本、台湾、ドイツ、オランダ、イタリア、フランス、インドなど10の国と地域から約1100社が出展し、ブース数は5000を越える。総面積は10万m2にも達し相変らずのスケールの大きさには目を見張るものがある。4日間で6万3963人が来場、そのうち海外からの顧客が6641人と全体の約1割を占める。ただ、来場者数は、昨年に比べるとやや減少している。

中国業界・地域別最新事情
独自性活かし、低コスト頼みの経営から脱却
 現在、中国自転車業界を覆っているのは言うまでもなくコスト増加の懸念である。周知のとおり、業界内では原材料高騰、人件費上昇、増値税還付率の切り下げ、人民元高など、年を経る毎にコストが増加し厳しい状況が続く。こうした中で、中国の自転車産業はどのような生き残り競争を繰り広げているのか、広州や深センなどの華南、上海や江蘇省、浙江省の華中、天津や河北省の華北と3つのエリア別に最新事情をリポートする。

北海道地方特集
3月雪解け早く順調にスタート切るも5月に天候不順
 「雪解けが早く幸先のよいスタートを切った」。北海道のほとんどの業界関係者は口を揃える。産業全体が低迷しているように見受けられる北海道だが、こと自転車に関しては若干様相が異なる感がある。恵まれた乗車環境に加えて、環境問題の浸透、さらにガソリン価格の急騰で部分的にだが自転車を代替交通手段として考える人達が増えている。
 今夏開催される洞爺湖サミットでは、環境問題も大きなテーマの1つになることは間違いない。自転車が環境浄化のシンボルとして大きくクローズアップされることに期待したい。

自転車よもやま話
「自転車専用走行帯」社会実験HISTORY
 昨今、自転車の加害者となる交通事故が増加し、自転車利用者のマナーの悪さも社会問題化しつつある。それらの問題と交通環境改善の打開策として自転車専用道設置の動きが各地で見られるようになった。今回は東京都主導によって杉並区で実施された「自転車専用走行帯」社会実験を取材した。

世界の主要自転車ショー紹介
世界各地で自転車の魅力、存在価値を華やかにアピール
 原油高が続き、環境問題が深刻化している昨今、世界のあらゆる地域で、移動・交通手段としてあるいは手軽に楽しめるレジャーとして自転車が再び評価され始めている。そうした中で世界各地で開催される自転車ショー。ここではアジア、ヨーロッパ、アメリカのショーを紹介するが、トレードショー、ディーラーズショー、さらにはユーザーショーとターゲットは様々だ。しかし、ここ数年どのショーでも環境問題や健康志向を反映した展示が目立つようになってきている。

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