月刊サイクルビジネス
今年も昨年に引き続きラスベガスのサンズコンベンションセンターで開催されたインターバイク。前半は比較的順調だったアメリカ経済だが、後半に入って格差問題が表面化する等さまざまな軋轢が見えてきた。環境、健康と追い風に乗る自転車業界の現状はどうなのか。有力メーカーに現状や展望を伺った。
11月4~6日に東京(幕張メッセ)、12、13日に大阪(インテックス大阪)においてサイクルモードインターナショナル2011が開催された。来場者数は合計5万7138人(東京3日間3万5918人、大阪2日間2万1220人)で前年比95.0%であった。
前半の東京会場では、3日目の日曜は小雨がパラつく曇天であったが、1、2日目は晴天に恵まれ、絶好のイベント日和に。さらに昨年は取りやめた金曜日の女性無料を今年は復活させた。東京会場3日間の入場者数は、金曜日こそ前年を上回ったものの3日間合計では、3万5918人で前年に比較すると96.6%で若干減少。
後半の大阪会場も2日連続で晴れ渡り、多くの自転車愛好家やこれから自転車を楽しもうという老若男女が集結。来場者数は2日間合計で2万1220人で前年比92.4%になった。
「今年の売上台数や販売高は例外中の例外」「3月11日までは前年比マイナス予想だったがこの日を境に状況が一変した」と語るのは各メーカーの担当者。埼玉県、千葉県は東日本大震災の大きな影響を受けた地域のひとつだ。千葉県では太平洋に面する北部地域で津波、都市部でも浦安市等では液状化被害を被った。埼玉県でも一部で液状化現象が起こっている。こうした地域では一時的に物流が滞ったケースもある。しかし、この両県全体としては、東日本大震災直後から大幅な販売増となった。
昨今、自転車での通勤通学者が増加、ノーブレーキピスト等の違法自転車が問題化。さらに自転車に係る交通事故は増える傾向にあり、自転車の乗車環境やルール、マナーを再構築する必要に迫られていた。そうした中でこれまで二の足を踏んでいた警察がかなり大胆な施策を打ち出すことになった。