月刊サイクルビジネス
2013年は、12年に引き続き自転車業界にとって厳しい年だった。ブリヂストンサイクルは売上高前年比8%増とトップメーカーの面目躍如であったが、急激な円安によって為替差損が生じ減益となった。さて、そんな中で国内景気がやや浮揚してきた今年、同社はどんなビジョンで、どんな戦略でのぞむのか。就任4年目を迎える竹内雄二社長に伺った。
1月10日、大阪府堺市のホテル・アゴラリージェンシー堺において(一社)自転車協会(渡辺恵次理事長)が主催する「平成26年自転車業界年賀交歓会」が開催された。
来賓として経済産業省車両室の小川祥直室長、堺市の竹山修身市長、(一財)自転車産業振興協会の野澤隆寛会長、(一財)日本車両検査協会の長島英雄理事長、日本自転車軽自動車商協同組合連合会の新井茂理事長が列席。さらに今期のBAA訴求のテレビコマーシャルに出演の「BAAアンバサダー」松岡修造氏が出席。
松岡氏は「本気でBAA制度の浸透に取り組んでいく。残念ながら全国の多くの人がこの制度を知っている訳ではない。説教じみた言い方はせずに、楽しく伝えていきたい。2020年東京オリンピック開催時には、日本中の自転車にBAAマークが貼付され、皆がルールを守り、素晴らしい自転車環境の国になることを夢見ている」と語った。
政権が代わり「今年こそ」という意気込みで臨んだのが13年。政府は「アベノミクス」の名の下に一連の経済施策を打ち出した。景気が浮揚すれば自転車販売も活況を呈するはずだという望みを持つ者も多かった。しかし、その13年も自転車業界は低空飛行。1~11月の国内販売台数は前年比6~7%減で落ち着く見込みだ。軟調の要因は為替と天候不順だ。
(株)あさひ(下田佳史社長)が平成26年2月期第3四半期(2月21日~11月20日)業績(非連結)を発表。それによると売上高は前年同期比12.2%増の340億5700万円、営業利益は38億1100万円(前年同期比7.0%減)、経常利益は38億6700万円(同7.7%減)、四半期純利益は23億1100万円(同6.0%減)であった。
13年の自転車市場は急激な円安の影響で売上高は前年並みあるいは増収であっても減益という企業が多い中、国内の自転車販売最大手の同社も同じ傾向が伺える。景気は緩やかに回復の兆しを見せているが、輸入コスト増は業績に響いている。
1月8日に(株)ビーディーエス(飯野孝之社長)が、毎週水曜日に同社柏の杜オークション会場で開催しているJACA(ジャパンサイクルオークション)の「初競り」を行なった。出品数は159(完成車132、部品用品25、セット出品2)とまずまずで、落札数は128で80%を超えた。高額での落札はキャノンデールのスライスカーボン5(落札額12万9000円)、ブリヂストンのアンジェリーノアシスタ(落札額4万4500円)、コラテックRTコロネス(落札額3万5500円)等だ。