月刊サイクルビジネス
世界各地で販売苦戦が伝えられる中、中国の自転車産業はその影響が直撃している。工場が通常稼働できないのは当たり前、工場閉鎖も余儀なくされるメーカーも現れ始めた。販売台数が減少し続ける状況では淘汰もやむを得ないのだが、今年はその傾向が顕著に見られる。大きく変化する市場構造にどう対応していくのか、メーカーの苦悩はより色濃くなっている。2016年下半期から自転車産業を取り巻く状況が変わり始めた現状を現地からリポートする。
国会で審議が進められていた「自転車活用推進法案」が12月9日、参議院本会議で採決が行なわれて全会一致で可決し、成立した。これにより公布から半年以内に施行され、国土交通省内に設置される自転車活用推進本部を中心として全国で自転車を活用する取り組みが推進される。
(株)ミヤタサイクルが特別協賛する「第30回記念メリダ・ミヤタカップ2016in横須賀ソレイユの丘」が12月3日、神奈川県横須賀市の海の手公園ソレイユの丘にて開催された。今大会はMTB親子レースやキッズレース、2時間耐久レースといった人気のカテゴリーをはじめ年齢層やレベルに応じたレース種目を多数実施。600名弱の選手達が実力を競った。
湿っぽい話題ばかりが聞かれた2016年。一般車はもちろん、スポーツ系も苦戦したとなると、誰もが「先を見通せない」と暗い気持ちになるのも無理はない。しかし、そうは言っても自転車ビジネスは続いている。全く売れていない訳ではないのだ。そういう観点から関東エリアを歩いてみると、卸各社がそれぞれの発想でより堅い土台づくり、もしくは積極的にチャレンジしていく姿勢のところも。閉塞感を打破し、新たなビジネスモデルがここから生まれてくるかも知れない。